森林再生の専門集団、林業ベンチャーの青葉組と、森林保全団体のmore treesは、2025年2月に発生した岩手県大船渡市の大規模林野火災跡地の再生に向け、連携を開始。火災発生から1年となる2月26日(木)より、地ごしらえ(植林の準備)作業をスタートした。
両者の専門性とネットワークを活かし、都市からの寄付を確実に現場へとつなぎながら、災害に強く、生物多様性に富んだ森づくりに挑む。
青葉組とmore treesの連携の背景と目指すもの
2025年2月、岩手県大船渡市で発生した林野火災は、被害面積約3,370ha、市域の約9％が消失する平成以降最大規模の山火事となった。2011年の東日本大震災に続き、地域は二度の歴史的災害に見舞われている。
現在、災害復旧事業による伐採が少しずつ進む一方で、制度の対象外となった被災エリアも存在し、植林・育林に向けた資金や担い手の確保が課題となっている。
また、岩手県沿岸部の森林はスギやマツなど単一樹種の人工林が多く、火災リスクや生態系の脆弱性が指摘されているという。森林の喪失は海への養分供給にも影響を及ぼす可能性があり、森と海を一体で捉えた再生が求められている。
今回のプロジェクトでは、在来広葉樹を複数組み合わせ、その土地本来の生態系に即した多様性ある森づくりを目指す。
青葉組とmore treesの連携によりできるようになること
青葉組は、伐採跡地や放置林などの荒廃地を引き取り、植林・育林・湿地や草地の再生など、その土地に適した自然再生を行ってきた。火災発生後の2025年8月には大船渡に拠点を開設。山林所有者との協議を重ね、約110ha超(登記簿面積ベース)の山林を集約し、拠点運営開始の目途がたったことから、今年1月より同社社員が移住し赴任、行政や地元事業者と連携しながら再生体制を構築している。
more treesは、音楽家の坂本龍一氏が創立し、建築家の隈研吾氏が代表を務める森林保全団体。東日本大震災以降、岩手県住田町をはじめ気仙地域と関わりながら復興支援と森づくりを続けている。地域で採取した種子から苗木を育てる手法により、遺伝的多様性を守る森づくりを実践するとともに、国内外の個人・企業からの寄付を集める「都市と森をつなぐ」役割を担っている。
両者が連携することで、都市からの寄付を、確実に現場の再生へ接続すること、災害復旧事業の対象外エリアの再生を推進すること、災害に強く、生物多様性に富んだ森づくりを実現することが可能になる。
次世代へつなぐ「地域の資産」へと再生
今回、第一弾プロジェクトとして寄付金を活用し、2月26日(木)より地ごしらえおよび植林作業を開始。
植栽予定樹種はコナラなどの在来広葉樹を中心とし、周囲の広葉樹から種が飛んで将来的に多様な樹種が共生するように、選択的な下刈り手法などを交えて地域在来のゆたかな森を目指す。
今回のプロジェクトを通じ、大船渡の森林を「負の遺産」ではなく、次世代へつなぐ「地域の資産」へと再生していく。
青葉組代表取締役の中井氏のコメント
青葉組代表取締役の中井照大郎氏は、「これまで準備に際し、ご協力頂いた行政や林業関係者の皆様、地域の皆様、そして私たちに大切な山を預けてくださった森林所有者の皆さま、改めて深く感謝申し上げます。また、今回、more trees様を通して資金をご提供いただいた皆様、本当にありがとうございます。やっとここからがスタートです。森をつくるという果てしない道のりですが、着実に一歩ずつ進めてまいりますので、ご指導・ご支援の程、どうぞよろしくお願いいたします」とコメントしている。
more trees事務局長の水谷氏のコメント
また、more trees事務局長の水谷伸吉氏は、「(前略)more treesは2011年の東日本大震災以降、隣接する住田町での取り組みを通じて、気仙の皆様との深いつながりを育んでまいりました。今回、その経験を活かし、青葉組の皆様と共に新たな森づくりに臨めることを心強く感じています。息の長い取り組みになりますが、地域の皆様と力を合わせ、豊かな森林の再生に向けて共に歩みを進めてまいります」コメントしている。
今後の展望
青葉組とmore treesは引き続き、大船渡市内での再生事業を段階的に広げながら、災害復旧制度では十分に手の届かない被災エリアの再生にも取り組む。また、都市部の企業・個人との協働による持続的な資金循環を生み出すとともに、地域住民や山林所有者、地元事業者の皆さまと対話を重ねながら、地域と一体となって森を育てていく再生モデルを構築していく考えだ。
青葉組と、more treesの今後の取り組みに注目してみて。
青葉組 公式HP：https://aobagumi.jp
more trees 公式HP：https://www.more-trees.org
(ソルトピーチ)
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